『熱エネルギーシステムの新たな可能性と最適な展開に関する調査研究分科会』

　周知のように、平成17年2月16日に発効した京都議定書では、わが国の場合、温室効果ガスを1990年比で2008年〜2012年に6％削減することを義務づけております。このような京都議定書のみならず、地球環境・エネルギー問題において、中心的な役割を果たすエネルギーが他ならぬ熱エネルギーであり、その熱エネルギーを取り扱う上で主導権を握るのが機械工学であります。わが国の主要な機械工学関係者で結成される本会で、熱エネルギーの効果的利用について研究を進めること重要性は、今さら繰り返すまでもありません。
　日本機械学会では、熱とエネルギーシステムに関する研究分科会として、これまで以下のような分科会をちょうど３年周期で設置し、調査研究を続けてまいりました。

RC119（1993年度〜1994年度）：新エネルギー・環境技術研究分科会（主査：棚澤一郎　幹事：西尾茂文)
RC142（1996年度〜1997年度）：省エネルギー・環境制御のための熱・エネルギーシステム最適化研究分科会主査：（主査：西尾茂文　幹事：飛原英治）
RC166（1999年度〜2000年度）：資源循環及び環境親和型熱・エネルギーシステムのインテリジェント化に関する調査研究分科会（主査：稲葉英男　幹事：堀部明彦）
RC196（2002年度〜2003年度）：資源環境問題に調和した熱・エネルギーシステムとその基礎技術に関する研究分科会（主査：藤井照重　幹事：斎川路之　副幹事：杉本勝美）

　いずれの研究分科会の題目からもご理解いただけるように、われわれの何代先の子孫までも持続可能な社会、その基盤として最も大切な要素の一つである熱・エネルギーシステムにつき、時々刻々変化する技術や社会的情勢を踏まえながら、今後進むべき道を模索してきたのがこれらの研究分科会です。本研究分科会も、基本的には、これらの延長線上にあります。
　エネルギー・環境問題については、とりわけ総論については、既にありとあらゆることが語り尽くされてきたと言っても過言ではないのではないか、と考えております。そのように考えるので、ここでは屋上屋を重ねることは避け、そのかわりに、技術・社会そして個人そのものが目まぐるしく変化していく中で、具体的にわれわれがどのように調査研究の実を上げていくかという方法論を主として述べたいと思います。
　まず、“熱”はエネルギー変換・利用のあらゆる局面で関係する形態ですので、本研究分科会の対象を出発点で絞り込むことは難しいと思います。同時に、エネルギー問題については（核融合発電や自然エネルギーで全てをまかなえる相当先の未来はともかく）当面は総力戦でいくしかないというのが現実ですから、その意味でも出発点で対象は広くしておくべきだろうというのが、本研究分科会の基本的なスタンスです。
　ならば本研究分科会の目的や特徴はどこにおくかというと、最新の豊富な情報を頻繁に交換して研究者間の相互交流を最大限図ることにより、ニーズとシーズの融合から新たな可能性を生むこと、さらに（RC研究分科会での時限付き情報非開示性には配慮した上で、その範疇に含める必然性のない）検討結果については積極的に社会に提言していけるような産官学研究体の萌芽を作るという点です。ご参加いただく企業各社には、経済的ご負担に見合うサービス、すなわち最新の技術的・社会的情勢を十分に考慮したビジネス展開への指針を提示させていただくことを期待される研究成果とすることは、言うまでもありません。