はじめに

この15年間で、地球環境問題に関する動向が活発化した。1992年の「国連気候変動枠組条約」採択以降、締約国会議（COP）が定期的に開催されている。2015年に合意されたパリ協定では、「産業革命期からの平均気温上昇幅を2℃未満とし、1.5℃に抑えるよう努力する」 ことが共有化され、1.5℃に抑えるためには2050年までにCO₂排出量を実質ゼロにする必要があると示された。これを受けて、2050年カーボンニュートラルが2019年に欧州で、2020年には日本でも宣言された。日本の鉄鋼業は、石炭を還元材および熱源として利用して鉄を生産しているため、2023年度時点で日本のCO₂排出量の13％も占めている^（1）。よって、鉄鋼業のCO₂削減対策が不可欠だが、日本の鉄鋼業の一次エネルギー効率は既に世界最高水準にあり、理論上高炉の還元材比を現状以上に低減することは困難である。すなわち、既存技術の延長では鉄鋼業の大幅なCO₂排出削減は期待できない。一方、鉄鉱石からの鉄鋼生産は、鉄鋼需給バランス上、今後も長期的に必要と予測される。したがって、鉄鉱石の還元・溶解プロセスにおける革新的なCO₂削減技術の開発が必要である。図1に日本鉄鋼業のエネルギー起源のCO₂排出量の推移を示す。2023年度で鉄鋼業の排出CO₂量は23.7％削減（対2013年）されており、2030年目標の30％に対して進捗率は79％であるが^（1）、その要因のほとんどは、減産によるものである。

図1　日本鉄鋼業のCO₂排出量の推移^（1）