LastUpdate 2009.11.11

ニュースリリース091111
日本のものつくりに工学と医療の連携がはじまります!!
シンポジウム「日本のもの作りを医療へ生かす」開催のご案内
2009年11月21日(土)コンピュータ外科学会大会中に開催

日本のものつくりの技術は、世界に誇るレベルに達しており、機械電機産業の著しい発展を遂げております。一方、医療分野では内視鏡手術やロボット手術などのような先進的医療技術が大きく進展しており、患者さんに取って優しい医療が実現しています。そのような新しい医療技術の進歩には、今後ますます工学の貢献が期待されておりますが、必ずしも日本のものつくりのノウハウが日本独自の医療技術の発展に活用されているわけではありません。そこで、日本機械学会では「日本のものつくりを医療に生かす」ための取り組みの場として、「日本医工ものつくりコモンズ」を提案させて頂きました所、工学系や医学系の多くの学会のご賛同が得られ、今般下記キックオフの合同シンポジウムを開催する事になりました。下記詳細をご覧いただき、関係各位の取材ならびに積極的なご参加をお願い申し上げます。

主  催:日本医工ものつくりコモンズ (下記12団体共催)
共催:日本機械学会、電気学会、精密工学会、日本生体医工学会、日本コンピュータ外科学会、日本内視鏡外科学会、日本人工臓器学会、計測自動制御学会、日本ロボット学会、ライフサポート学会、日本バイオレオロジー学会、NPO法人REDEEM

開催日時:2009年11月21日(土) 13:00〜17:10
会  場:東京大学医学部教育研究棟13階第6セミナー室(コンピュータ外科学会大会中で開催)
     http://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/map01_01_j.html#

趣  旨:我が国では、基礎医学・基礎工学研究の独自性や先進性において諸外国に先駆けているにもかかわらず、その成果が医療現場に生かされている事が少ない。このような現状は前世紀から問題とされてきたが、今世紀になっても依然として顕著な進展が見られない。そこで、医工連携に貢献できる「ものつくり」を基盤とする工学各分野の研究者・技術者が医療の最前線で尽力されている医学者と共通な基盤で融合出来る場として「日本医工ものつくりコモンズ」を設立し、医工連携共同研究開発と知的基盤形成を推進する体制の確立へと繋げる。本シンポジウムでは、「日本医工ものつくりコモンズ」の設立趣旨を多くの方々にご理解頂く事を目的とし、医学界、工学界、官界及び産業界からの提言を頂く。

プログラム:
司会:佐久間一郎(東京大学大学院工学研究科教授)
13:00〜13:15 谷下一夫(慶應義塾大学理工学部教授)「医工ものつくりコモンズ設立の趣旨説明」
13:15〜13:35 土肥健純(東京大学大学院工学研究科教授)「コンピュータ外科学と生体医工学の立場から」
13:35〜13:55 森川利昭(東京慈恵会医科大学教授)「内視鏡外科学の立場から」
13:35〜14:15 福井康裕(東京電機大学教授)「人工臓器に関するもの作り」
14:15〜14:35 藤江正克(早稲田大学理工学部教授)「機械工学の立場から」
14:35〜14:55 光石 衛(東京大学大学院工学研究科)「精密工学の立場から」
休憩(14:55〜15:10)
司会:谷下一夫(慶應義塾大学理工学部教授)
15:10〜15:30 田村俊世(千葉大学工学部教授)「ライフサポートの立場から」
15:30〜15:50 増永 明(経済産業省商務情報政策局医療・福祉機器産業室 室長)「経済産業省の立場から」
15:50〜16:10 木下賢志(厚生労働省医政局経済課長)「厚生労働省の立場から」
16:10〜16:30 荻野和郎(METIS共同議長、日本光電会長)「産業界の立場から」
16:30〜16:50 北島政樹(国際医療福祉大学学長)「医工ものつくりに対する医学界からの視点」
16:50〜17:10 梶谷文彦(METIS共同議長、川崎医科大学教授)「特別発言」

参加費:1,000円【シンポジウムのみの参加の場合。コンピュータ外科学会大会にご参加の場合には、恐縮ですが、大会参加費(コンピュータ外科学会会員6,000円、会員外10,000円)を徴収させて頂き、シンポジウムには無料参加とさせて頂きます。】
事前申し込み:不要 当日会場へ直接お越し下さい。
問い合せ先:日本医工ものつくりコモンズ世話人 谷下一夫(慶應義塾大学理工学部 教授)
電話(045)566-1733  FAX(045)566-1720 E-mail tanishita"@"sd.keio.ac.jp ("@" を @ におきかえてご連絡ください)
 
取材の場合は直接会場受付にてお名刺をご提出いただき、ご参加下さい。(取材目的の場合には、1社3名以内まで無料とさせていただきます。)

ニュースリリース記事(pdf)



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