信州大学学術研究院 繊維学系准教授(任期なし)または助教(テニュア・トラック)(主担当:繊維学部 機械・ロボット学科)公募要領
申込締切日:2023年6月30日 | 大学
■ 募集人員 ■
准教授または助教・1名(助教はテニュア・トラック)
■ 所属 ■
信州大学学術研究院繊維学系
■ 専門分野 ■
生物と機械・システムを融合した新たな領域における技術の創出とその医療応用を目指した研究。着任後は繊維に関連する研究テーマも積極的に推進すること。
■ 教育担当 ■
准教授:
1年次教育:松本キャンパスでの基礎科学科目や共通教育科目
高年次教育:学部専門科目として機械・ロボット学科における専門科目から2科目ならびに実験・演習科目
大学院教育:修士課程,博士課程での生体医工学関連科目ならびに実験・演習科目
助教(テニュア・トラック):
助教(テニュア・トラック)期間は、高年次教育として機械・ロボット学科における専門科目から1科目および実験・演習科目を担当します。その期間後は、他の科目も担当していただきます。
運営業務:学部・研究科等の大学運営業務にも従事していただきます。
■ 応募資格 ■
①博士の学位を有し、学部、大学院修士課程の運営と教育研究指導ができること。
②日本語で授業ができること。
■ 着任時期 ■
令和5年10月1日以降のできるだけ早い日
■ 提出書類 ■
繊維学部ホームページまたはJREC-INの公募ページから書式をダウンロードして、作成し
てください。
(A)教員応募送付状(希望する職位にチェックをしてください)
(B) 履歴書 (写真添付)
(C) 業績調書(研究成果の概要および着任後の抱負を含む)
(D) 業績サマリー
(E) 主要論文(10編以内)の別刷りあるいはコピー
※応募書類は採用審査のみに使用し、第3者へ開示することはありません。
■ 書類提出先 ■
①電子メールの添付ファイルで提出する場合
※提出先メールアドレス:seni_koubo@shinshu-u.ac.jp
※提出書類は全て必ずPDFファイル形式で添付してください。
※件名を「繊維学部機械・ロボット学科(バイオエンジニアリングコース)応募」とし,本文には氏名,電話番号,電子メールアドレスを箇条書きで入力し,その他の文言は入力しないでください。
※添付ファイルには,以下のように名称をつけてください。
(A)教員応募送付状:01oubo_氏名
(B)履歴書:02rireki_氏名
(C)業績調書:03gyoseki_氏名
(D)業績サマリー:04summary_氏名
(E)主要論文(10編以内):04gyoseki#_氏名(#に1から10までの数値を入れてください)
※1回の送信で5MBを超える場合には,添付ファイルを分けて,電子メールの件名を「機械・ロボット学科(バイオエンジニアリングコース)応募_#(#に1以降の数を入れてください)」としてお送りください。最後のメール本文には「応募書類は以上です」と入力ください。
※受け取りの返信メールを差し上げますので,土,日曜日及び休祝日を除く2日以内に返信がない場合は必ずお問い合わせください。
②郵送で提出する場合
〒386-8567長野県上田市常田3-15-1 信州大学繊維学部総務グループ 尾坂宛
※厳封し、封筒の表に「信州大学繊維学部機械・ロボット学科(バイオエンジニアリングコース)応募書類在中」と朱書の上、簡易書留または宅配便で送付のこと。
※紙媒体のほかに、USB等に保存した電子媒体(Word、Excel)も同封願います。(主要論文の別刷りあるいはコピーは除く)
※原則として応募書類は返却しません。返却を希望する応募者は、その旨を明記してください。なお、応募および応募資料の機密は厳守いたします。
■ 選考方法 ■
第一次選考(書類選考)を経て、第一次選考合格者に対して第二次選考(面接試験)を実施。
※第二次選考は、第一次選考合格者へ結果通知から1~2週間程度以内を予定しておりますので,予めご準備をお願いします。(①これまでの業績の概要と着任以降の研究計画②これまでの教育実績と着任以降の教育に関する抱負③着任以降の各種委員会活動など学部運営への参画に関する抱負を30分間でプレゼンテーションしていただく予定です)
※第一次選考の結果,職位の希望には添えない場合があります。
※信州大学は男女共同参画を推進しており、業績等(研究業績、教育業績、社会的貢献ほか)及び人物の評価において同等と認められた場合には女性を採用します。ただし、これは性別のみで優先的に採用することを認めるものではありません。
■ 問い合わせ先 ■
信州大学繊維学部機械・ロボット学科バイオエンジニアリングコース 秋山 佳丈
電話:0268-21-5517 E-mail: aki@shinshu-u.ac.jp
■ その他 ■
信州大学では、研究者がその能力を最大限発揮できるよう、研究補助者制度やメンター制度の導入による研究環境の整備を行っています。また、教職員のワーク・ライフ・バランスの推進として、ベビーシッター派遣事業割引券の配付、大学入学共通テスト等における一時保育など男女共同参画へ積極的な取り組みを行っています。