■ 募集人員 ■
助教 1名
■ 業務内容 ■
教育・研究
■ 所属 ■
九州大学 大学院工学研究院 機械工学部門 水素利用工学講座
■ 専門分野 ■
水素利用プロセス（熱力学や電気化学，材料科学を基にした，燃料電池や水電解を含む水素エネルギーシステムにおける反応プロセスや材料・デバイス・システム設計に関わる実験的研究，解析・シミュレーションを駆使した理論的研究，評価手法の研究など）
■ 担当科目 ■
機械工学および水素エネルギーシステムに関連する基礎科目（機械工学に関する実験や演習など）を担当（英語による科目も含む）
■ 応募資格 ■
博士の学位を有するか，着任までに学位取得見込みで，上記の専門分野に関して意欲があり，教育・研究指導を行う能力を有する方．海外・産業界との共同研究を積極的に推進する意欲のある方．
■ 着任時期 ■
採用決定後，できるだけ早い時期
■ 勤務形態 ■
常勤（任期なし），試用期間あり（3ヶ月）
■ 提出書類 ■
(1) 履歴書（写真貼付，学歴，職歴，資格を記載．連絡先と E-mail を明記）
(2) 研究業績（学術論文，国際会議 Proceedings，原著・編著書，総説・学術資料等，発明・考案・特許等，その他（掲載決定論文，講演発表等を含む）に分類）
(3) 教育実績（ティーチングアシスタント，公開講座，社内教育等を含む）
(4) 学会および社会における活動等
(5) 受賞歴ならびに特筆すべき事項
(6) 科学研究費，共同研究・受託研究等の競争的研究資金の獲得状況（代表分）
(7) これまでの研究の概要（任意形式，A4用紙1ページ）
(8) 応募の動機と教育・研究に対する抱負（任意形式，A4用紙1ページ）
(9) 代表的な論文（3 編以内）
(10) 応募者について意見を伺える方 1 名以上の氏名，所属および連絡先
■ 書類提出方法 ■
提出書類一式（上記 (1)～(10)の PDF ファイル）をフォルダに入れてパスワード付きで圧縮したもの（ZIP ファイル等）を下記の応募書類提出先にメールで提出してください．その際，メールの件名を「九州大学機械工学部門 水素利用工学講座・助教応募」としてください．圧縮後のファイルサイズが 5MB を超える場合は，書類一式を安全にダウンロードできる場所において，その URL をメールでご連絡ください．また，圧縮ファイルの解凍用パスワードを別途メールでご連絡ください．応募メール受領後に，受領確認の返信をします． JREC-IN サイトから直接応募することも可能です．その場合，提出書類全てを 1 つの PDF ファイルとして纏めてアップロードしてください．48時間以内に受領確認の返信が届かない場合は，問合せ先までご連絡ください．
■ 公募締切 ■
2023年10月19日（木）必着
■ 選考方法 ■
書類による一次審査の後，面接（プレゼンテーションを含む）による二次審査を実施します（面接の際の旅費は支給しません）．なお，面接はオンラインで実施する場合があります．
■ 応募書類提出先および問合せ先 ■
〒819-0395 福岡市西区元岡 744
九州大学大学院工学研究院 機械工学部門　教授　佐々木一成
電話：092-802-3143
E-mail： koubo@h2.kyushu-u.ac.jp
■ 労働条件 ■
(1)就業場所：九州大学大学院工学研究院 機械工学部門水素利用工学講座（福岡市西区元岡744）
(2)就業時間・休憩時間・時間外労働：専門業務型裁量労働制により7時間45分働いたものとみなされます．
(3)休日：土日，祝日，12月29日～1月3日
(4)賃金：年俸制（令和 2年 4月 1日導入の年俸制）が適用されます．なお， 年俸額については経験等に基づき本学の関係規程により決定します．
(5)加入保険：雇用保険，労災保険，健康保険，厚生年金
(6)受動喫煙防止措置の状況：敷地内全面禁煙
■ 備 考 ■
(1) 機械工学部門の詳細については http://www.mech.kyushu-u.ac.jp/j/ を参照下さい．
(2) 九州大学では，男女共同参画社会基本法（平成 11 年法律第 78 号）の精神に則り，教員の選考を行っています．（男女共同参画推進室 http://danjyo.kyushu-u.ac.jp/）
(3) 九州大学では，「障害者基本法（昭和45年法律第84号）」,「障害者の雇用の促進等に関する法律（昭和35年法律第123号）」及び「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律（平成25年法律第65号）」の趣旨に則り，教員の選考を行います.
(4) 九州大学では，平成29年7月より配偶者帯同雇用制度を導入しています．
(5) 過去に学生に対するセクシャルハラスメントを含む性暴力等を原因として懲戒処分等を受けた場合には，処分の内容及びその具体的な事由を履歴書等に必ず記入願います．虚偽の記載があった場合には，採用取消や懲戒処分等の対象となることがあります．