一般社団法人 The Japan Society of Mechanical Engineers

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九州大学 大学院工学研究院 機械工学部門 燃焼科学講座 教員(助教)公募

申込締切日:2024年2月29日 | 大学

■ 募集人員 ■ 助教 1名(常勤(任期なし),試用期間あり(3か月))

■ 所属 ■ 九州大学 大学院工学研究院 機械工学部門 燃焼科学講座

■ 専門分野 ■ 燃焼科学,反応性ガス力学および燃焼工学

■ 教育担当 ■ 工学部機械工学科 にて,燃焼学,熱力学関連科目の演習と機械工学の基礎に関する科目(機械工学実験など)を担当(英語による科目も含む)

■ 応募資格 ■ 燃焼分野での優れた研究経験を有し,博士の学位を有するか着任までに取得見込みの方.または,それと同等の能力を有する方.

■ 着任時期 ■ 採用決定後できるだけ早い時期

■ 提出書類 ■ (1) 履歴書(写真貼付,学歴,職歴,資格を記載.連絡先とE-mailを明記)
(2) 研究業績(学術論文,国際会議Proceedings,発明・考案・特許等,その他(掲載決定論文,講演発表等を含む)に分類)
(3) 教育実績
(4) 科学研究費,共同研究・受託研究等の競争的研究資金の獲得状況
(5) 受賞歴ならびに特筆すべき事項
(6) 学会および社会における活動等(所属学協会等)
(7) これまでの研究の概要(2,000字以内)
(8) 今後の研究計画(2,000字以内)
(9) 応募の動機と教育・研究に対する抱負(1,000字以内)
(10) 代表的な論文の別刷り(3編以内各1部,コピー可)
(11) 応募者について意見を伺える方1名以上の氏名,所属および連絡先

■ 書類提出方法 ■ 提出書類一式(上記 (1)~(11)の PDF ファイル)をフォルダに入れてパスワード付きで圧縮したもの( ZIP ファイル等)を下記の応募書類提出先にメールで提出してください.その際,メールの件名を「九州大学機械工学部門 燃焼科学講座・助教応募」としてください.圧縮後のファイルサイズが 5MB を超える場合は,書類一式を安全にダウンロードできる場所において,その URL をメールでご連絡ください.また,圧縮ファイルの解凍用パスワードを別途メールでご連絡ください.応募メール受領後に,受領確認の返信をします.JREC-IN サイトから直接応募することも可能です.その場合,提出書類全てを 1 つの PDF ファイルとして纏めてアップロード下さい.48時間以内に受領確認の返信が届かない場合は,問合せ先までご連絡ください.

■ 書類提出先・問い合わせ先 ■ 〒819-0395 福岡県福岡市西区元岡744
九州大学 大学院工学研究院 機械工学部門
教授 北川 敏明
電話:092-802-3148,FAX:092-802-3255
E-mail:toshi@mech.kyushu-u.ac.jp

■ 選考方法 ■ 書類による一次審査の後,面接(プレゼンテーションを含む)による二次審査を実施します(面接の際の旅費は支給しません).なお,面接はオンラインで実施する場合があります.

■ 労働条件 ■ (1) 就業場所:九州大学大学院工学研究院 機械工学部門 燃焼科学講座(福岡市西区元岡744)
(2) 就業時間・休憩時間・時間外労働:専門業務型裁量労働制により7時間45分働いたものとみなされます.
(3) 休日:土日,祝日,12月29日~1月3日
(4) 賃金:年俸制賃金:年俸制(令和 2年 4月 1日導入の年俸制)が適用されます.なお, 年俸額については経験等に基づき本学の関係規程により決定します.
(5) 加入保険:雇用保険,労災保険,健康保険,厚生年金
(6) 受動喫煙防止措置の状況:敷地内全面禁煙

■ 備考 ■ (1) 機械工学部門の詳細は https://www.mech.kyushu-u.ac.jp/j/ を参照下さい.
(2) 九州大学では,男女共同参画社会基本法(平成11年法律第78号)の精神に則り,教員の選考を行っています.(男女共同参画推進室 https://danjyo.kyushu-u.ac.jp/)
(3) 九州大学では「障害者基本法(昭和45年法律第84号)」,「障害者の雇用の促進等に関する法律(昭和35年法律第123号)」及び「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律(平成25年法律第65号)」の趣旨に則り,教員の選考を行います.
(4) 九州大学では,平成29年7月より配偶者帯同雇用制度を導入しています.
(5) 九州大学では,受動喫煙防止のため敷地内全面禁煙としています.
(6) 過去に学生に対するセクシャルハラスメントを含む性暴力等を原因として懲戒処分等を受けた場合には,処分の内容及びその具体的な事由を履歴書等に必ず記入願います.虚偽の記載があった場合には,採用取消や懲戒処分等の対象となることがあります.

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