一般社団法人 The Japan Society of Mechanical Engineers

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東海国立大学機構 岐阜大学工学部 化学・生命工学科 物質化学コース 教員公募(助教)

申込締切日:2024年8月28日 | 大学

■ 募集人員 ■
テニュアトラック助教 1名(任期5年の任期制。ただし、期間中の評価に基づき、岐阜大学の定める基準を満たした場合は、任期のないポストに移行することも可能です。)
■ 所属 ■
東海国立大学機構 岐阜大学工学部 化学・生命工学科 物質化学コース 環境・エネルギー工学研究グループ
■ 専門分野 ■
化学工学、環境エネルギー工学(環境浄化・クリーンエネルギー創出に必要な反応機構の構築、新規エネルギー変換技術の開発)
■ 教育担当 ■
全学共通教育及び化学基礎、化学工学、基礎物理化学、物質化学演習、学生実験などの専門科目。また、卒業研究指導や、学内委員会委員、入試業務なども担当して頂きます。
■ 応募資格 ■
(1) 博士(またはPhD)の学位を有するか、近く取得見込みの方。
(2) 上記の専門分野及びその関連分野で優れた業績があり、将来さらに優れた研究成果が期待されること。
(3) 学部学生、及び大学院学生への教育と研究指導に十分な能力と熱意があること。なお、本学ではグローバル化を推進しているため、国際交流に積極的であり、英語による講義も担当できること。
(4) 環境・エネルギー工学研究グループに在籍する教員と協調して研究、教育に積極的に取り組むことができること。
(5) 学内諸業務の遂行が可能な日本語能力を有し、学内委員会委員や入試業務等の組織運営に対して十分な能力と熱意があること。
■ 着任時期 ■
2024年11月1日以降のできるだけ早い時期。2024年度中に博士の学位を取得見込みの方は、相談によって決定。
■ 提出書類 ■
(1) 履歴書(様式は自由。但し、顔写真貼付、学位の種類と取得大学名、所属学協会、受賞歴を含めること。連絡先には電話番号と E-mailアドレスを記入のこと。)
※ 職歴の欄には、最終学校卒業等の月の翌月から、空白期間がないように記入すること。なお、在宅期間については、勤務先の欄に「在家庭」と記入すること
※ 賞罰・処分歴等欄には、過去に学生に対するセクシュアルハラスメントを含む性暴力等を原因として懲戒処分若しくは分限処分を受けた場合には、処分の内容及びその具体的な事由を必ず記入すること。
(2) 研究業績目録(査読のある専門誌に掲載された原著論文(印刷中も含む。責任著者にアスタリスクをつけること。)、査読なしの論文、著書、総説・解説、招待講演、国際会議、特許、その他に分類。古い年代のものから並べること。)
(3) 主要原著学術論文別刷(5 編以内、コピー可、各1部)
(4) 所属学協会や社会における活動状況
(5) 競争的資金、外部資金等の獲得状況(代表者と分担者を分けて表記し、直接経費の総額及び分担額を明記すること。)
(6) これまでの研究業績概要(図表も含めてA4版2頁以内)
(7) 着任後の研究計画と教育に対する抱負(A4版2頁以内)
(8) 「類型該当性の自己申告書」添付されているファイル(類型該当性の自己申告書.docx)にご記入下さい。詳しくは下記のリンク先をご覧下さい。
(9) 本人について参考意見を伺える方 2 名の氏名と連絡先(住所、所属、電話番号、E-mailアドレス)
公募の詳細は、以下のリンク先にてご確認ください。
https://www.eng.gifu-u.ac.jp/kagaku-seimei/2024/06/post-15.html
■ 書類提出先 ■
〒501-1193 岐阜市柳戸1番1
岐阜大学工学部 化学・生命工学科 物質化学コース長 三輪洋平
「助教(化学工学)応募書類」と朱書きの上、簡易書留で郵送して下さい。なお、応募書類は返却せずに破棄しますので、ご承知おき下さい。
■ 選考方法 ■
(1) 選考内容 書類選考の上、岐阜大学において候補者の面接を実施します。面接の旅費等は自己負担となります。
(2) 結果通知方法 電子メールにて連絡します。
■ 問い合わせ先 ■
岐阜大学工学部 化学・生命工学科 物質化学コース長 三輪洋平
電話 058-293-2565 / E-mail: miwa.yohei.y6@f.gifu-u.ac.jp
■ その他 ■
本学部では、男女共同参画社会基本法の趣旨に則り、男女共同参画を推進しています。業績や能力などが同等であれば女性を採用する方針であるため、女性研究者の積極的な応募を望んでいます。また、女性教員を対象とした、工学部独自の研究資金支援制度も利用することができます。
2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募への応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。

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