委員長：雉本信哉
九州大学
第一技術委員会は，人間が生活の中で身体的・精神的に様々な影響を受ける騒音・振動に関する諸問題を扱います。産学の研究者を中心に30名近いメンバーで活動をしています。引き続き感染症の影響を受けていますが，一部対面での活動も再開しました。オンライン開催では対面開催時には参加が困難だった遠方からの参加者などもあることから，オンライン形式のメリットも感じており，今後も対面とオンラインをうまく併用しながら活動を進めていきます。このように感染症が落ち着き対面での活動が可能になった際にも状況に応じてオンライン形式を併用することでより多くの方にご参加いただけるような形を検討いたします。
(1)技術講習会
委員各位のご協力により例年通り2回開催することができました。1回目は6月10日（金）に「静粛設計のための防音・防振技術」と題して，2回目は11月16日（水）に「機械の振動・騒音低減と快音設計に役立つ解析技術」と題していずれも中央大学後楽園キャンパスで現地とオンラインのハイブリッド形式で実施しました。1回目37名，2回目29名の参加者がありました。
(2) 手作りで音を楽しもう−環境にやさしい夏休み親子向けイベント
株式会社東芝のご協力のもと例年実施しているイベントです。一昨年度からオンラインで実施してきましたが，今年度は対面で，8月3日（水）に日本音響学会が実施する「International year of sound」の一環として実施しました。親子合わせて33名が参加しました。
(3) 「音・振動快適化技術と新しい評価法」研究会
今年度1回目は11月24日（木）にオンラインで開催し，25名が参加しました。2回目の2月9日（木）は日本音響学会騒音・振動研究会主催，機械学会の共催という形で株式会社日立製作所のご協力を得てハイブリッドで開催しました。現地見学会開催もあり39名の参加者がありました。
今後もオンラインあるいはハイブリッド開催ならではの魅力ある活動を周知し，柔軟で活発な活動を維持できればと思います。皆さまのご協力をこれからもどうぞよろしくお願いします。
委員長：藤木 隆史
新明和工業株式会社
１．活動報告
第２技術委員会は、資源循環・廃棄物処理技術分野を対象とし、サステナブル都市実現にむけた課題解決に取り組んでいます。
世間では依然COVID-19による行動制限が残るなか、環境工学部門としてSEE2022を現地開催することができたのは明るい報告として一つ挙げられます。その中で、第２技術委員は法工学分野との分野連携企画「環境技術における法工学〜SDGsにむけて〜」を開催し、環境工学の技術が内包するリスクや安全性に対して、法工学の知識と手法の融合を図ることができました。
そのほか技術委員会は、引き続きオンラインでの開催が主体となりましたが、一部ハイブリット開催を行うことで対面及びオンライン双方の良さを再認識できました。主な議題は、見学会の再開に向け、様々な見学の在り方について議論を交わしています。
２．計画
COVID-19の蔓延に負けず、新しい技術や施設は続々稼働を始めています。そういった最新技術を身近に感じられる見学会の開催を計画しています。
委員長：浦島 邦子
文部科学省 科学技術・学術政策研究所
第 3 技術委員会は、大気や水環境分野を扱う研究者や技術者で組織されています。
収束が見込めないコロナ禍が継続している中、行動制限は解除が進み、少しずつオンライン以外での委員会の活動も増えています。
現地での開催となった第 32 回環境工学総合シンポジウム（2022年7月7-8日）では、「大気・水環境保全技術分野」のセッションにおいて 15 件の研究報告がありました。
また、2022年11月30日（水）には、現地とオンラインの併用による「プラズマを利用した省エネルギー・クリーンガラス溶解炉システム実証設備」」見学会を日本山村硝子株式会社東京工場にて実施しました。参加者は、現地19名、オンライン21名の計40名でした。見学設備は日本山村硝子株式会社と大阪公立大学が共同で開発したもので，現地では脱硝，脱硫、集塵の同時処理を見学し、地域住民の環境を守るという強い意志の元、環境保全に取り組んでいる様子がうかがえました。見学会の実施により、多くの技術者や研究者から今後の研究開発に役立つ意見等をいただくことができ，組織の枠を超えた技術の発展につなげることができるのではないかと考えています。
このような産学連携の好事例を紹介するような講演会や、以前実施していた、大気や水に関する問題を解決する研究開発を行っている、大学の先生方が持つ優れた技術を紹介する講習会も再度企画し、近々実施する予定でいます。
今後も第3技術委員会以外の方々にも参考となるようなイベントを企画し、新たなイノベーション創出に貢献できるような活動を実施してまいりますので、引き続きご支援ご協力お願いいたします。委員長：鄭 宗秀
早稲田大学
第 4 技術委員会では、再生可能エネルギーの開発、エネルギーのための熱交換器やヒートポンプの技術開発、エネルギーの有効利用のためのヒートポンプの活用、エネルギーシステムの最適化等の分野に関する研究者が集まり、環境保全型エネルギー技術を主なテーマとして挙げ、活動しています。
2022年度では、技術委員会と親子イベント、講習会、見学会、研究会を実施した他、空気調和・冷凍連合講演会、環境工学総合シンポジウムのオーガナイズドセッションとして研究報告を行いました。
（1）夏休み親子向け行事「熱を体験してみよう」
次世代を担う児童たちに工学や機械、エネルギーに興味を持ってもらうために、夏休み親子向けイベント「熱を体験してみよう」を開催しています。
本イベントは2011年から開催しており、12回目を迎え、夏休みの恒例行事となっています。
コロナ禍のため2020年度よりウェブ形式による開催となり、2022年7月の開催では、日本各地から22名の小中学生の子供たちに参加していただきました。体験キットを用いて参加者が実際に手を動かすことで、身近にあっても目に見えない「熱」の性質を体験していただきました。
（2）講習会「プログラミングで学ぶ熱物性推算」
熱・エネルギーシステムや流体機械など様々な機械工学分野において，正確な流体物性値の利用が要求される中、より実践的な知識の習得を目的とし，2021年度に続き、「プログラミングで学ぶ熱物性推算」の講習会を開催しました．昨年度の大盛況の経験を踏まえて、2022年8月に基礎編と12月に発展編のプログラムを企画し実施したところ、毎回50名の定員を超える方々に参加していただきました。2023年度以降も、多くの方々が参加できるように企画し実施したいと思います。
（3）見学会「川崎火力発電所」
高効率の発電システムを採用している川崎火力発電所への見学会を2022年12月に行いました。近隣に蒸気の供給を行うなど、CO2削減に取り組んでいることで、発電の基礎知識から最新鋭の発電設備、環境対策まで幅広く理解できる良い機会となりました。（4）第55回空気調和・冷凍連合講演会
空気調和・冷凍連合講演会では、毎年「環境保全型エネルギー技術」のオーガナイズドセッションとして参加しています。2022年度の第55回空気調和・冷凍連合講演会（2022年4月、ウェブ開催）の「環境保全型エネルギー技術」セッションでは、8件の研究報告があり、活発な議論が行われました。
（5）第 32 回環境工学総合シンポジウム
環境工学総合シンポジウムでは、毎年「環境保全型エネルギー技術分野」のオーガナイズドセッションとして参加しています。香川県の高松市で現地開催となった第 32 回環境工学総合シンポジウム（2022年7月7〜8日）の「環境保全型エネルギー技術分野」セッションでは、21件の研究報告があり、活発な議論が行われました。
その他，第 4 技術委員会の委員を中心とした研究会が開催されました．NEE研究会、環境・エネルギー媒体研究会、サーモインフォマティクス研究会、計3つの研究会が活動しています。
2023年度にも、引き続き2022年度の行事を推進しながら、他の技術委員会や研究会、他学会からも継続してご参加いただけるような様々な分野の横断的な研究交流を計画いたします。委員長：佐々木 正信
東京電力エナジーパートナー株式会社
１．はじめに
環境工学部門の４つの技術委員会の横断的活動として「先進サステナブル都市・ロードマップ委員会」が組織されています。昨年は年次大会報告およびビジョン2050ワークショップ参加を実施しました。
(1)年次大会での報告
年次大会の特別行事企画「持続可能な未来の実現のための技術ロードマップ」において、環境工学部門が過去に作成した技術ロードマップ（ヒートポンプ給湯機、電動カーエアコン）を紹介しました。また、最近のエネルギー関連トレンドとして、非電力分野における熱分野・運輸分野の電化によるCO2削減や、再エネ電源比率増と系統安定化の両立のための需要側のバーチャルパワープラントの拡大についても説明させて頂きました。
(2)ビジョン2050ワークショップ
技術ロードマップ委員会が主催するワークショップが7月と12月に開催され、環境工学部門代表者も参加しました。ワークショップでは複数グループに分かれて、それぞれのテーマの将来社会像について議論し、ワークショップの最後に、各グループの創発を共有し、相違を議論しました。全体議論を通して、我々が創りたい将来を描き出し、その実現に向けた技術開発を進めることが重要であることを再認識しました。今後は、機械学会全体での共有作業を進め、2050の社会像実現に向けたJSME技術ロードマップの策定などを進めていく予定です。詳細は機械学会ホームページの「技術ロードマップ委員会」のページで紹介させて頂いておりますので、ぜひご参照ください。