2．人材育成・工学教育
2.1 人材育成・工学教育の動向
2.1.1 最近の動向
人材育成・工学教育に関連した最近の動向としては、2025年2月に中央教育審議会の答申「我が国の「知の総和」向上の未来像～高等教育システムの再構築～」(1)（いわゆる「知の総和答申」）が公表されたことを挙げることができる。この答申は、2023年10月に文部科学省から諮問された「急速な少子化が進行する中での将来社会を見据えた高等教育の在り方について」(２)を受けたもので、2018年の中央教育審議会の答申「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン」(３)（「グランドデザイン答申」）を踏まえるとともに、コロナ禍やウクライナ戦争、生成AIの急速な普及などの社会情勢の変化を受けて、改めて2040年以降の目指すべき高等教育の姿やそれを実現するための方策など、今後の高等教育の在り方について審議することが求められていた。
この答申は今後10年を見据えた我が国の高等教育政策の大きな方向性を示すものであり、「教育研究の質の高度化」、「規模の適正化」、「アクセスの確保」という三つの重点項目を中心に据えていることが特徴である。以下、これらの方策について解説する。
［１］ 教育研究の質の高度化
第一の重点項目は、我が国の大学・大学院における教育と研究の質を抜本的に高めることである。具体的には以下のような改革が示されている。
（1-i）成績評価と卒業認定の厳格化：単位取得や卒業の基準が形骸化しているという指摘を踏まえ、大学は学生の学修成果を適切に評価し、成績に段階的な差を明確に設けるよう求められる。
（1-ii）教育課程の構造改革：学士・修士・博士課程を分断せず、学修と研究が有機的に接続した教育課程を新たに設計する（例えば、学士・修士一貫5年教育）。学際的・実践的な学びも重視し、社会変化に対応できる人材を育成する。
（1-iii）研究基盤の整備と若手研究者の育成：大学院生の待遇改善、博士課程進学の経済的支援、研究時間の確保、教員の業務軽減など、研究の担い手となる若手人材や女性人材の育成を支援する政策を実施する。
（1-iv）高等教育情報の可視化：大学の教育成果や就職実績、研究力などを可視化・比較可能にする「Univ‑map」などの情報公開ツールの整備を通じ、受験生や保護者、社会に向けた説明責任を果たす。
［２］ 規模の適正化
第二の重点項目は、人口減少時代にふさわしい高等教育の「質と規模のバランス」を再構築することである。具体的には以下の施策が示されている。
（2-i）学生数と教員数の最適化：教員一人あたりの学生数（Student/Teacher ratio、S/T比）を適正化し、学生のアイデンティティに基づく個別性の高い教育を実現するため、定員管理や配置の見直しを大学に求める。
（2-ii）定員未充足校への対応と再編統合：長年にわたり定員割れが続く大学については、経営の健全性や教育の質を踏まえ、他大学との統合や学部再編などを促進する。
（2-iii）大学院への資源シフト：高度な知を創出して社会に還元・実装するため、大学院、とりわけ博士課程への重点的な予算配分を行う。
（2-iv）公私立大学の設置審査・認可制度の再構築：新設大学や学部の認可基準を厳格化し、将来的に持続可能な体制を整えるとともに、必要に応じて設置認可後のフォローアップを実施する。
［３］ アクセスの確保
第三の重点項目は、すべての人が高等教育に参加できる機会を保障する「教育の包摂性（インクルージョン）」の強化である。具体的な施策としては以下が挙げられている。
（3-i）地理的アクセスの改善：地方大学やサテライトキャンパスの活用、サイバー大学や遠隔教育などを通じて、地方に住む若者にも質の高い教育を提供する。
（3-ii）経済的支援の拡充：修学支援制度の持続的運用に加え、企業による奨学金返済支援など多様な制度を整備し、経済的理由で進学を断念することのない社会を目指す。
（3-iii）社会人・外国人留学生等への教育支援：社会人に対するリカレント教育（学び直し）や、外国人材の受け入れ体制の整備を通じて、高等教育をより開かれたものとする。
（3-iv）多様な入学経路と情報発信：総合型選抜、学校推薦型選抜、社会人入試などの柔軟な入試制度を一層活用し、多様な背景を持つ学習者の受け入れを促進する。進学意欲を高めるための広報活動も強化する。
以上のように、本答申は、これからの日本社会、人口減少社会において「人」が最大の資源であるという前提に立ち、一人ひとりが知を深め、社会に貢献できる力を育む仕組みとしての高等教育を再構築することを目指しており、その実現には、大学・学会・企業・地方自治体・地域社会が一体となった取り組みが必要不可欠である。人口が減少する社会を見据え、個々人の能力を向上することにより、人口×能力＝「知の総和」を増大させ、我が国の活力を維持・発展させることを目標にしていると言えよう。個人的には、（1-i）成績評価と卒業認定の厳格化が大学にとって非常に重たい課題になると感じている。
今後、文部科学省は本答申をもとに制度改革を段階的に進め、我が国の「知の総和」の増大に向けた具体的な政策や補助事業の展開が予想されるため、日本機械学会としても、この改革をチャンスと捉え、知の総和の増大に積極的に貢献すべきであろうと考えられる。
2.1.2 工学系高等教育機関での学生の動向(４)(５)
大学数は813校となり、公立が1校、私立が2校、計3校増加した。この結果、国立大学が86校、公立大学が103校、私立大学が624校となった。定員割れになっている大学が増加しているにもかかわらず、大学数の微増傾向が続いている。
大学生数は2,950千人となり、前年より4千人増加し、過去最多となった。学生数の内訳は、学部が2,628千人、大学院が272千人で、学部が4千人減、大学院が6千人増であった。大学学部への進学率が59.1％（1.4%増）に達して過去最高となったにも関わらず、少子化のために学部生の人数は減少し始めている。特に、私立大学の学部生数は9千人減と大きく落ち込んだ。大学生数の増加は大学院進学者の増加に支えられていると言える。
学部学生のうち、機械工学科に所属する学生数は57千人で、昨年度から2千人減であった。学部学生全体に占める機械工学科の学生数の割合は2.2％で変動はなかった。大学院の学生数のうち、修士課程は172千人で3千人増、博士課程は78千人で2千人増であった。また、大学院の学生数のうち、機械工学関係を専攻する学生は修士7千人、博士1千人、計8千人で、全体の3.3％を占めており、大きな変動はなかった。
女子学生数は1,320千人で、昨年度より6千人増加して昨年度に続いて過去最多となった。女子学生が占める割合は、学部が1,206千人で45.9％（0.2％増）、大学院が90千人で33.0％（0.2％増）となり、いずれも過去最多となっている。機械工学に所属する女子学生数は学部4千人、修士課程1千人、博士課程97人であった。機械工学の中で女子学生が占める割合は、学部が6.5％、修士課程が6.9％、博士課程が11.9％で、女子学生の博士課程への進学意欲の高さが伺える。
大学の本務教員数は193千人で、2023年度に比べて1千人増であった。このうち女性教員の割合は53千人で1千人増となった。女性教員数は全体の27.8％（0.6％増）を占めており、毎年1千人程度の女性教員数の増加が続いており、人数、割合ともに過去最高となっている。
大学生の学部卒業後の進路調査によれば、学部卒業者のうち、大学院への進学者は74千人で増減なし、就職者は452千人で4千人増であった。進学率は12.6％で前年に比べて0.1%増、就職率は76.5％で0.6%増であった。なお、就職者のうち、製造業、情報通信業、建設業へ就職した学生数は、それぞれ49千人（2千人増），52千人（1千人減），21千人（1千人減）であった。
大学院修士課程（博士前期課程を含む）修了者の博士課程への進学者は8千人で1千人増、就職者は60千人で2千人増であった。進学率は10.9％で前年より0.8％増、就職率は78.5％で1.1％増であった。機械工学専攻の学生3,673人のうち，164人が博士課程へ進学し、た。博士課程への進学者が微増となった。なお、就職者のうち、製造業、情報通信業、建設業へ就職した学生数はそれぞれ24千人（1千人増）、9千人（増減なし）、3千人（増減なし）であった。
大学院博士課程（後期課程を含む）修了者は16千人（増減なし）であり、そのうち就職者は11千人（増減なし）、就職率が70.0％で前年より0.2％減少した。就職先産業としては、学術研究等、製造業に就職した学生が多く、それぞれ1.5千人、1.6千人であった（ともに増減なし）。なお、機械工学専攻の学生223人のうち，170人が常勤職に就職しており、就職率は76.2％であった．
〔山本 誠 東京理科大学〕
2.1.3 日本機械学会の活動
「人材育成・活躍支援委員会」は2019年度に発足し，小中学生からシニアに至るすべての年代の人を対象に，日本機械学会における人材育成および人材の活躍支援に関する様々な施策の検討・策定および実施を担っている．2024年度は，12名の委員および１名のオブザーバにより活動を実施し，以下のような各種取組を実施した．
（１）技術者教育の体系化・メリット向上
本会の講習会を会員皆様の能力向上に有効活用していただく目的で，2022年度より本会が開催する講習会・セミナーを，対象レベル別，分野別にまとめた一覧リストをホームページに掲載しています．
基礎編；URL：https://www.jsme.or.jp/event_project/basic/
応用編；URL：https://www.jsme.or.jp/event_project/basic/
2024年度は，技術者にとってより望ましい人材育成コースを提供するため，講習会を多く企画している部門より委員を推薦していただき，「技術者教育企画小委員会（委員長 河合委員）」を立ち上げ，複数の講習会をまとめるパッケージ化を進めました．さらに，企業の社内教育の受講計画などに活用いただくため，開催予定講習会の掲載を始めました．
基礎編；https://www.jsme.or.jp/human-resources-support/seminar-kiso
応用編；https://www.jsme.or.jp/human-resources-support/seminar-ouyou
（２）技術相談窓口の設置と出前講習会
会員皆様のお役に立つことを目的に，会員部門・支部・シニア会にご協力いただき技術相談制度を2020年度より実施しています．現在，様々な技術相談が寄せられるようになってきており，シニア会員の中からアドバイザーとして適任な方を見つけて相談者に紹介しています．2024年度より，安全保障貿易管理に基づくリスク回避のため外国資本企業及び外国人経営者企業からの依頼をお断りするとともに，会員にからの相談に限定することとしました．相談の申し込み等については，本会ホームページ
https://www.jsme.or.jp/human-resources-support/consultation
を参照してください．
さらに，依頼企業の要望に沿える形式での出前講座も実施しています．開催を希望される企業の方は本委員会（g-soudan＠jsme.or.jp）までご連絡ください．
（３）特別員企業が開催するインターンシップ情報の学生員への提供
学生員・特別員へのサービスの一環として，特別員企業が予定しているインターンシップ（年間）に関する情報を，畠山賞および優秀講演フェロー賞を受賞した優秀な学生員に紹介する制度を2022年度冬期から実施しています．特別員の登録いただいている担当者に情報をお送りしていますのでご活用ください．
（４）小中高校生向け企画
小中高生にもの作りの面白さを体験してもらうため，関東支部シニア会のご協力のもと，年間を通して「もの作り」に触れる機会を提供する「エンジニア塾」を2021年度から開催しています．2024年度は，4月から募集を開始し，6月から2025年2月にわたり，ロボットやリンク機構などの工作を通して「ものつくり」の体験，何のために「ものつくり」をするのかを考えてもらう「ことつくり」の体験，つくば研究都市の施設見学，学生員との交流などを企画・実施しました．参加者は，2023年度からの継続者5名を含めて14名で，Web中心の全国版に20名の応募がありました．
なお，2023年度よりTEPIA先端技術館（所在地：東京都港区北青山2‐8‐44，URL: https://www.tepia.jp/）の全面的なご協力をいただいており，ここに記して心より謝意を表します．
（５）年次大会でのワークショップ開催
年次大会において人材育成・活躍支援に関するワークショップを毎年実施しており，会員に対する啓発活動に取り組んでいます．2024年度の年次大会（愛媛大学）では，9月10日（火）に市民公開行事として「人材育成における生成AIの功罪」と題して3件の講演および総合討論をハイブリッド形式で実施しました．参加者は講演者と司会者を除き，対面で37名，オンラインで98名，合計135名でした．2025年度の年次大会（北海道大学）でも「創造性を育むための人材育成」をテーマに同様のワークショップを実施する予定です．新たな価値を生み出す人材育成に関心ある多くの会員に参加いただき，総合討論を盛り上げていただければ幸いです．
（６）日本技術士会との共催講演会
2022年度から日本技術士会と共催で人材育成に関する講演会を開催しています．2024年度は10月19日（土）に日本大学理工学部タワースコラにおいて「技術者のキャリア形成による自己実現」をテーマにハイブリッド形式で実施しました．労働環境の変化にともなうキャリア形成に関する基調講演と３件の講演およびパネルディスカッションを実施し，運営担当者を除く参加者は１５４名（対面：４４名、オンライン１１０名）でした．2025年度も「成功する技術者のスキルアップ術～複雑化する社会環境に挑む最新技術者像とは～」と題して１０月１８日（土）に日本大学理工学部タワースコラで同様の講演会を企画しています．興味のある会員の皆様は本会ホームページの開催案内を参照し，お申込みください（8月頃に掲載予定）．
（７）テスト問題バンクとの共催公開ワークショップ
2023年度から国立教育政策研究所Tuningテスト問題バンク（URL: https://www.me-testbank.org/）との共催で人材育成に関するワークショップを開催しています．2024年度は2025年3月1日（土）に東京理科大学森戸記念館においてハイブリッド形式で開催しました．エンジニアリング教育に必須な技術者倫理における学修目標と達成度評価の共通理解を目標に，「技術者倫理教育の学修目標の設定と達成度評価」と題して基調講演と1件の講演およびパネルディスカッションを実施しました．2025年度も実施を予定していますので．興味のある会員の皆様は本会ホームページの開催案内を参照してください．（運営担当者を除く参加者は49名：対面７名、オンライン４２名）
（８）ジョブキャリア認証制度「日本機械学会正員経歴書」の創設
企業がメンバーシップ型採用からJOB型採用に移行していくにあたり，履歴書だけでなく職務経歴書も重要になってくると考えられます．そこで会員へのサービスの一環として，本人がこれまで身に着けてきたスキルを記載していける「日本機械学会正員経歴書」を検討し，会員の皆様のマイページに設定する制度設計しています．
最後に，本委員会では今後も様々な人材育成事業を進めて行く予定です．会員の皆様には人材育成・活躍支援委員会が実施する各種事業への参加と通じて一層のご支援・ご協力をお願い申し上げます．
〔川島 豪 神奈川工科大学〕
2.2 技術者教育プログラム認定の動向
2.2.1 ISO18436準拠機械状態監視診断技術者の認証
我が国の産業界は，競争力維持，強化のため，機械設備の安定安全操業が不可欠な環境にある．本会では，その一助として，2004年よりISO18436-2に準拠した機械状態監視診断技術者（振動）を，また，2009年からは日本トライボロジー学会と協力して，ISO18436-4に準拠した機械状態監視診断技術者（トライボロジー）の資格認証事業を実施している．以下に，両診断技術者の2024年度の資格認証試験の概要と現況のトピックスを示す．
（1）ISO18436-2に準拠した機械状態監視診断技術者（振動）
第1回試験を6月22日（カテゴリIVの記述，面接試験は7月13日）に，第2回試験は11月16日に実施した．合格者数（合格率，受験者数）は，カテゴリI/II/III/IVでそれぞれ，12名（100％，12名）/171名（84％，203名）/28名（52％，54名）/3名（50％，6名）であった．2024年度末での合格者数総数は，6,494名となった．
（2）ISO18436-4に準拠した機械状態監視診断技術者（トライボロジー）
第1回試験（カテゴリI/II/III）を11月30日に実施した．合格者数（合格率，受験者数）は，カテゴリI/II/IIIでそれぞれ，35名（92％，38名）/17名（85％，20名）/1名（33％，3名）であった．2024年度末での合格者数総数は，1,580名となった．
（3）その他の活動
機械状態監視診断技術者（振動）については，年1回，コミュニティを開催し，資格認証者間での情報交換，共有を推進している．2024年度のミーティングは大阪で開催され技術交流の幅を広げている．2025年度は10月に名古屋で開催予定である．コミュニティに関する情報は，本会のホームページhttps://www.jsme.or.jp/conference/joutai/を参照されたい．本ホームページには機械状態監視診断技術者の認定試験の詳細についても記載されている．
海外での実情を把握し，国内における認証事業を推進するため，コロナの影響で止まっていた韓国KSNVE，米国VIとの定期会合を今後再開予定である．当該資格認証事業が，機械技術者，機械状態監視診断技術者の技術レベルおよび社会的地位の向上に貢献できるよう，更に事業推進していく．
〔藤原 浩幸 防衛大学校〕
2.2.2 計算力学技術者認定
機械設計プロセスにおける計算力学（CAE）の急速な普及とともに，産業界においては計算力学技術者の品質保証が重要な課題となっている．本会では，CAEに携わる技術者の能力レベルを認定・保証するために，2003年度から計算力学技術者認定試験を実施している．2024年度も，本会関連部門・支部の協力，国内54学協会の協賛，日本機械工業連合会，日本産業機械工業会，日本電機工業会の後援を得て，固体力学，熱流体力学及び振動分野の上級アナリスト試験を11月24日（日）・30日（土）・12月1日（日）に，1・2級認定試験を11月30日（金）・12月5日（木）・6日（金）に実施した．2021度からComputer Based Testing(CBT)方式を1・2 級認定試験に導入している．CBT導入により全都道府県において受験可能となり，42都道府県において1,400名を超えるCAE技術者が試験に臨んだ．合格者数および合格率は，固体力学分野が上級アナリスト：6名（50.0%），1級：75名（63.6%），2級：251名（41.1%），熱流体力学分野が上級アナリスト：11名（78.6%），1級：91名（59.1%），2級：203名（63.8%），振動分野が上級アナリスト：1名（50.0%），1級：31名（39.7%），2級：119名（65.4%）であった．また，書類審査による初級認定者は，固体分野が62名，熱流体分野が44名，振動分野が14名であった．認定試験開始以来，順調に合格者を輩出されており，累計で13,392名という多くの認定CAE技術者が誕生している．
また，2014年度から開始した非営利組織NAFEMS(The National Agency for Finite Element Methods and Standards)におけるPSE (Professional Simulation Engineer)資格と上級アナリスト資格との国際相互認証の協定に基づき，固体力学分野上級アナリスト2名と熱流体力学分野上級アナリスト4名がNAFEMSのPSEとして新たに認定された．
計算力学技術者の認定試験の詳細や合格者のリストなどについては，https://www.jsme.or.jp/cee/ をご覧いただきたい．
〔店橋 護 東京工業大学〕