日刊工業新聞　深層断面
JSME EDITION

（※2025年7月18日掲載記事）

大手商社が環境変化への対応力を試されている。トランプ米政権の関税政策などで世界経済の不透明感が増し、業績予想にマイナスの影響を織り込まざるを得ない一方で、サプライチェーン（供給網）の変化が商機につながる面もある。既存事業の競争力強化に加え、新たな事業への投資などを通じて付加価値を生み出す取り組みが欠かせない。各社の戦略や施策を追った。

強まる保護主義に警戒供給網の変化、商機に

「保護主義的な動きが強まり、国際社会は大きな混乱に直面している」。日本貿易会の安永竜夫会長（三井物産会長）は5月下旬の定例会見で警戒感を示した。

トランプ米政権の関税政策や不安定な中東情勢など、事業環境の変化は目まぐるしさを増しており、大手商社各社は地政学リスクを見極めながら事業展開を探る。足元ではトランプ関税による直接的な影響はおおむね少ないものの、景気後退などの間接的な影響を想定する。