発行の経緯 日本機械学会の「機械工学年鑑」は、機械工学および関連産業の一年の動向を俯瞰し、研究・技術・社会実装の現在地を会員に共有することを目的として、長年にわたり発行されてきた。かつては本会会誌の特集として掲載していたが、2016年以降は電子版として作成・公開し、各分野の詳細な…Read More

はじめに 2025年の経済・産業の動きと2026年の展望を見ることにしよう。2025年の経済は民間設備投資に支えられて比較的好調に推移するという見通しが、ほぼその通りとなった。物価の上昇にもかかわらず個人消費も比較的伸び、内需（国内需要）全体では伸びた（内需の寄与度は1.5％）。…Read More

2.1　まえがき 機械工学の要となる基礎学術分野の一つをなす当部門は多岐にわたる研究領域で構成されている。2025年度のM&Mにおいても数多くのオーガナイズドセッションが開催された。本年は、その中から「ナノ力学 －ナノの視点で次世代の材料力学を創成－」について動向をご報告…Read More

3.1　機械材料 3.1.1　鉄鋼材料 a.粗鋼生産量 日本鉄鋼連盟の統計・分析によると(1)、日本経済は力強さに欠けるものの緩やかな回復が期待され、消費や設備投資には改善の兆しが見られる。一方、中東情勢の不安定化により先行き不透明感が強まっている。国内鉄鋼需要は建設や自動車の低…Read More

会誌掲載分の参考文献一覧はこちらから 4.1　はじめに 流体力学を基盤とする流体工学は機械工学分野における重要な学問領域の一つであり、その応用対象は、流体機械をはじめとするエネルギー機器、ロケットやドローン、空飛ぶクルマを含む輸送機器、スパコンを含むコンピュータ・サーバー等の各種…Read More

5.1 はじめに 再生可能エネルギーの導入拡大など，カーボンニュートラルの実現に向けた動きが加速する一方で，エネルギー安全保障の確保もまた，現代のエネルギーシステムにおける重要な課題となっている。そのため，エネルギー源の脱炭素化および化石燃料依存度の低減を目的として，今後も各分野…Read More

会誌掲載分の参考文献一覧はこちらから 6.1　日本のエネルギー事情 2024年度の日本経済は、物価上昇への適応が徐々に発現し始めたことなどにより、実質国内総生産（GDP）が2023年度比+0.5%と2年ぶりに増加した（経済社会総合研究所「国民経済計算」（1））（図6-1-1）。た…Read More

会誌掲載分の参考文献一覧はこちらから 7.1 機械要素 7.1.1 伝動要素 国内会議における研究発表は、本会の関連では、2025年度年次大会（2025年9月、札幌）のOS「伝動装置の基礎と応用」にて13件の講演発表が行われた。国際会議に関しては、まず、当機素潤滑設計部門が主催す…Read More

8.1　概論 日本の工作機械受注は、2025年の累計で約1兆6,043億円となり、前年比約8％増と堅調な推移を示した。内訳を見ると、内需は約4,409億円と前年並みの水準にとどまった一方、外需は約1兆1,635億円と前年比約11.5％増となり、過去最高額を更新した。北米およびアジ…Read More

9.1　生産システム関連のモデリングとアルゴリズム 生産システムに関するモデリングとアルゴリズムの研究は、不確実性の増大、環境負荷低減要求の高まり、およびデジタル技術の進展を背景として、2025年においても多面的に展開している。とくに、スケジューリング、生産計画、在庫管理、物流、…Read More

10.1　はじめに バイオエンジニアリング部門では、1987年の発足以来、機械工学を基盤とした研究が進められている。毎年、バイオエンジニアリング講演会およびバイオフロンティア講演会を開催し、前者はシンポジウム形式の研究者向け講演会、後者は次世代を担う若手研究者や大学院生の研究交流…Read More

11.1　はじめに 日本機械学会医工学テクノロジー推進会議（以下、本会議）は「医工学と関連する日本機械学会内における各部門間の連携を強化した部門横断型とし、医療健康産業におけるニーズの把握に務めると共に、学問としてのポテンシャルをテクノロジーとして一層の推進をはかるための活動基盤…Read More

12.1　化学プラント、化学プラントエンジニアリング 12.1.1　プラント業界の現状 2025年における我が国経済は、2024年には名目GDPが初めて600兆円を超えるとともに、2025年の春季労使交渉における賃上げ率は、33年ぶりの高さとなった2024年をさらに上回る堅調な結…Read More

13.1　環境工学を取り巻く状況 「騒音・振動評価・改善技術」においては、ドローン、医療機器などの最先端の技術を対象として騒音や警報音などの評価をおこなっているものや、オフィスなどの屋内における吸音率などの研究が広くおこなわれている。超音波技術を用いた海底の地形推定などの研究も進…Read More

14.1　自動車 14.1.1　概況 生産 2025 年の四輪車生産(1)は841万台（前年比2.1%増）で、内訳は乗用車720万台、トラック108万台、バス12万台で、二輪車生産は58万台（同9.2%増）である。 輸出 2025年の新車輸出(1)は乗用車376万台（同1.6%減…Read More

15.1　宇宙輸送 2025年度はH-IIAロケット50号機、H3ロケット7号機～8号機、およびカイロスロケット3号機の合計4機のロケットが打ち上げられたが、このうちH3ロケット8号機とカイロスロケット3号機は衛星の軌道投入に失敗した。 H-IIAロケットは、2001年に初号機を…Read More

16.1　概観 2025年は、ラジオ放送開始100年、第2次世界大戦終戦後80年という節目の年である。このため、ラジオ放送開始100年(1)-(3)や、終戦80年(4)-(6)に係わる展示やイベント等が開催され、人々の関心を惹きつけた。 2025年の新聞やニュースなどから国内で話…Read More

17.1　1年間の法工学に関する話題の総括 2025年度は、2025年5月14日に労働安全衛生法の改正法が公布され、2025年末に防災庁設置に関する基本方針が閣議決定される等、安心・安全な社会に向けて、政策的な進展がみられた。2026年度においては、防災庁の設置が予定され、また、…Read More