はじめに

今から14年前の2011年3月11日に、東日本大震災およびそれに続く福島第一原子力発電所の事故が発生した^{（1）～（3）}。発生したことは覚えていても、当時の具体的記憶は少しずつ薄くなってゆく。この大きな災害からの復興を目指して、国はゆっくりながらも確実に地元への支援を継続している。資金の面だけから捉えると、政府の方針として、2011年から10年間は集中復興期間および第1期復興・創生期間と位置づけて33兆円程度の復興資金が日本各地に投入され、その後の5年間が第2期復興・創生期間として岩手・宮城・福島の3県に1兆6千億円が使われた。さらに2026年度からの5年間が第3期として1兆円台後半の資金が福島県を中心に注がれる予定となっている^（4）。これだけ巨額の資金が使われているにもかかわらず、最近はメディアで報道される機会も減り、残念なことに我が国は次から次へと自然災害に見舞われるので、「福島って何だっけ？」と思われている方も少なからずいるかもしれない、などと不安になる。

現実は、事故を起こした福島第一原子力発電所のある双葉町および大熊町、それらに接する富岡町、浪江町では、避難した住民の居住率は0.7〜10.7％（2022年時点）に過ぎず^（5）、JR常磐線の駅前には広大な空き地が拡がり、町の至る所に廃屋がある。双葉町では町面積の85％、浪江町では80％が帰還困難区域に現在も指定されていて^（6）、震災直後の混乱は落ち着いたものの、復興はまだまだ遠い状況にあるようにみえる^（6）。今回の原子力発電所事故で、環境中に放出された放射性物質の中でセシウム137の半減期は30年あり、その影響はこれからもまだ長く続く。

福島県は面積が広く、全国では北海道、岩手県についで3番目の広さを有している。ただし、奥羽山脈と阿武隈高地が南北に走り、地形的に西側から会津地方、中通り地方、浜通り地方の三つに分かれている。それぞれの地方は南北は公共交通網により動きやすいが、東西に連結する交通網は細く、移動に時間がかかる。その中でも、浜通り地方（阿武隈高地より東側の海岸線を含む地域）が東日本大震災および原子力発電所事故の影響を最も受けている。この地域の復興を目指す一環として、福島国際研究教育機構（Fukushima Institute for Research, Education and Innovation: F-REI、エフレイ）が2023年4月に設立された。

本文にてご紹介するように、F-REIで行われる研究には機械系に関わるロボット・ドローン分野、エネルギー分野が含まれているので、本稿ではF-REIの概要と現状について紹介することによって、多くの機械技術者・研究者のF-REIに対するご興味を喚起したい。

 

F-REIの設立

F-REIの概要

F-REIは、福島復興再生特別措置法^（7）に基づいて国が設立した特殊法人である。福島をはじめ東北の復興を実現するための夢や希望となるものとするとともに、我が国の科学技術力・産業競争力の強化を牽引し、経済成長や国民生活の向上に貢献する、世界に冠たる「創造的復興の中核拠点」を目指している^（8）。

主務大臣として、内閣総理大臣、復興大臣、文部科学大臣、厚生労働大臣、農林水産大臣、経済産業大臣、環境大臣の7名がおり、主務大臣が7年間の中期目標を立て、F-REIは中期目標に対する中期計画を作成し、中期計画および年度計画に従って運営される。

F-REIは福島県浜通り地方にある浪江町に本部を置き、図1に示すように、2030年までの7年間で段階的に50研究グループ（500名程度）の研究者を国内外から集める予定である。現在も公募などにより、各分野で秀でた研究者を募っている。その7年間の研究予算は現状では約1,000億円とされている^（9）。ただし、2025年現在も研究機構の本部建屋はなく、復興庁が今後5年をかけて、浪江町に本部施設や研究実験施設などの整備を進めることになっている。

図1　F-REIの将来計画

F-REIの基本理念

新しい組織をゼロから創り上げるには、組織の基本理念を役員および職員に浸透させることによって一体感を生み出すことが大切である。そのために、役員を中心として検討して、Mission（組織の役割・使命）とVision（中期的な組織の姿）を対外的に公表した^（10）。

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Mission：「福島から未来を切り拓く」

Vision：【当面】

・福島だからこそ挑戦できる研究で地域課題解決と価値創造による地域創生を実現する

・ 科学技術と地域発展を担う次世代の人材を育成する

【中長期的】福島のイノベーションモデルを国内のみならず世界に展開し、世界共通の課題解決に貢献する

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さらに、Value（職員の行動指針）およびSloganを定めた。Sloganは本稿の表題に使っている。

F-REIの組織体制

組織の体制を図2に示す^（11）。組織のトップは山崎光悦理事長が務めている。山崎理事長については機械系ではご存じの方も多いと思うが、金沢大学の機械工学科の元教授で、同大学の理事・副学長を務めた後に、2014年から金沢大学の学長を8年間務めた。学長退任と同時に総理大臣からの指名により理事長候補者となり、F-REI発足と同時に理事長に就任した。

図2　F-REIの組織体制

2025年4月1日現在で、理事長の下には2名の理事、3名の執行役、1名の広域連携監および2名の監事が配置されている。理事のひとりが運営総括担当の高谷浩樹氏であり、元・文部科学省の審議官である。もう一人は研究開発管理担当の江村克己氏で、元・NEC執行役常務でCTOを勤めた産業界出身の人物である。また執行役としては事業企画・産業化担当の野口康成氏（元・経済産業省参事官）と人材育成・国際・外部資金担当の大和田祐二氏（東北大学医学部教授）、さらには理事長特命担当の木村直人氏（元・文部科学省の審議官）がいる。2025年4月1日より、地元である福島県との連携強化を目的として「広域連携監」というポストが追加され、村田文夫氏（元・福島県知事公室長）が着任した。

さらに組織の運営全般を監査する2名の監事が任命されており、中西友子氏（前・星薬科大学長）と森下が充てられている。

これらの役員などの下に事務体制としての運営管理部門と研究を進める研究開発部門がある。運営管理部門は総務部と研究開発推進部からなり、すでに86名ほどが在籍し、霞ヶ関の各省庁から6割、国研、地方自治体、大学、高専などから3割が出向して事務作業を進めている。残りの1割は現地採用となっている。

研究開発部門では、各研究分野に分野長、副分野長を理事長主導で選任し、その下に研究ユニットを配置する組織構造となっている。分野長および副分野長は12名おり、11の研究ユニットがすでに立ち上がり、研究者は54名在籍している。前述のように、F-REIにはまだ本部棟も研究棟もないために、研究者の多くは前任の大学や研究機関などと交渉してF-REIが研究室を借用する形で研究場所を確保している。研究者は専任もいるが、エフォート管理によりF-REI所属として活動している研究者もいる状況である。

F-REIの4つの機能

F-REIは、2022年8月26日に決定された「新産業創出等研究開発基本計画」により、設立当初から「研究開発」、「産業化」、「人材育成」および「司令塔」の4つの機能を発揮するように求められている^（12）。

研究開発

次の章で詳細を述べるが、福島での研究開発に優位性のある5分野（ロボット、農林水産業、エネルギー、放射線科学・創薬医療・放射線の産業利用、原子力災害に関するデータや知見の集積・発信）で、被災地や世界の課題解決に資する国内外に誇れる研究開発を推進する。

産業化

研究開発で世界に誇れる研究成果をあげるのは当然で、その先に、研究開発成果の社会還元をF-REIは機能として求められている。そのために、地元企業を含む産学官連携体制の構築、地元の福島県にあるロボットテストフィールドをはじめとする各種の実証フィールドの積極的な活用のほか、戦略的な知的財産マネジメントを行うこととしている。

人材育成

F-REI役員や分野長によるトップセミナー、講演会などを通じて大学生、大学院生への啓発活動を推進するほか、高校生、高専生などを中心とした地域の未来を担う若者世代への啓発を行っている。また小学生・中学生を対象とした体験学習や科学実験を通じて自然科学への興味を広げる活動を行う。さらには、放射線物質の分析人材育成など、企業の専門人材に対する講習を行って人材育成に貢献することを目指している。

司令塔

この14年余りの復興の経緯を辿ると、復興を目的として数多くの団体や研究所が福島県の中通り地方および浜通り地方に設置されている。図3～図5にその一例を示すように、各分野について多くの研究施設などがある。これらの中には周囲の施設と円滑に連携しているものもあれば、各省庁に所属して独立に活動しているものもある。これらの機能が十分に発揮されて有用な研究開発成果が得られるように、司令塔として機能するようにF-REIは求められている。

図3　福島県内に立地する研究施設など

図4　福島ロボットテストフィールド（全景）

図5　福島水素エネルギー研究フィールド（FH2R）⁽¹³⁾

F-REIの5つの研究分野

F-REIの研究体制

F-REIが取り組む研究テーマとしては、これも「新産業創出等研究開発基本計画」に基づいて、下記に示す5つの分野に限定されている^（12）。それらの研究課題の設定にあたり、福島の複合災害からの創造的復興のフラグシップを掲げるF-REIの研究基盤として、放射線科学の利活用や放射能汚染環境の動態計測に関する研究課題を基盤に据えながら、ロボット・ドローン技術や次世代農林漁業およびクリーンエネルギーなど福島浜通りの産業創成を牽引する最先端研究を推進し、日本を代表する世界水準の研究拠点形成を目指している。

ロボット分野

ロボット分野では、耐放射線性、耐水性、耐熱性などを備えた高機動性を有するロボットの開発、自律性、群制御などを実現するための知能化研究、生物がもつ感覚機能などを高める機能拡張研究などを行う。それらの成果を活用して、廃炉や災害時、宇宙空間などの過酷環境下で稼働できる高機動性ロボットの開発、高ペイロードで長時間飛行が可能な高機能ドローンの開発、自律移動型ロボットの開発などを推進する計画としている。図6には困難環境下で作業する群ロボット・ドローンのイメージを示している。このような複数の異種ロボットを困難環境下で有効に機能させることを研究成果として目指している。なお、図4に示した福島ロボットテストフィールドは2025年4月にF-REIに統合された。

図6　困難環境下で作業する群ロボット・ドローンのイメージ

農林水産業分野

農林漁業作業の完全自動化・ロボット化・スマート化などによる超省力化、超効率化と、森林資源の有効活用などにより多収益、大規模モデル確立によって地域循環型経済モデルの構築を目指している。一方で、RI（Radio Isotope）トレーサー活用による品種改良、有機栽培、汚染土壌改良に関する基礎研究を推進する。

エネルギー分野

福島を日本のカーボンニュートラル先駆けの地とするために、再生可能エネルギーを中心に、エネルギー製造、貯蔵、輸送、利用に関わる研究開発を行い、そのなかで、社会実装を目指してのリスク評価、法規制、技術基準の策定なども課題としている。水素・アンモニアなどを使ったエネルギー活用、CO₂改修やエネルギー源としての利用などに関する研究を推進する。再生可能エネルギーの活用をベースとすることでカーボンニュートラル、さらにはネガティブエミッションが実現可能なことを実証し、その展開によりサステナブルな社会の実現に貢献することを目指している。図7には研究課題の一例として、CO₂還元能力の高い触媒開発、多収性植物・発酵微生物を組み合わせた高効率CO₂回収濃縮型バイオプロセス技術のイメージを示している。

図7　バイオ統合型グリーンケミカル技術のイメージ

放射線化学・創薬医療・放射線の産業利用分野

ウェル・ビーングへの貢献を目指して、放射線利用に関する基礎研究に加えて、医療のみならず農業、工業分野での産業利用を見据えた技術開発を推進する。医療分野では放射線トレーサーを利用した診断技術の開発や、放射線標識化合物によるがん標的薬の開発、農業および工業分野では放射線を利用した計測科学研究と技術開発を推進する。その研究基盤確立のために、小型の加速器を将来的にF-REI本部に設置する検討を進めている。

原子力災害に関するデータや知見の集積・発信

原子力災害の被災地において自然環境や地域社会について調査と分析を行い、地域の安全性を高めるための科学的知見の蓄積と発信を行う。あわせてF-REIの研究成果を活用して、地域の活性化とコミュニティの合意形成を推進することで、人々が共生するレジリエントなまちづくりに貢献することを目指している。

施設整備の状況について

F-REIは2年以上前に設置されて活動を開始しているが、前述のように、いまだに浪江にはF-REI自身の施設などは建設されていない。現在は浪江町の施設を借用して90名近い職員が日々活動している。図8で航空写真により概要を示すように、本部施設や研究施設などの建設は、JR常磐線・浪江駅の西側に約16.9ヘクタールもの広大な土地に建設が計画されている。2025年4月末には、復興大臣、国会議員、福島県知事をはじめとした地方自治体の首長が勢揃いで建設工事の起工式が実施された。

図8　F-REI本部施設等立地予定地

建物などの整備スケジュールによれば、2025年度に敷地の造成工事が本格的に始まり、2028年度には本部施設などが完成予定で、2030年度末までの順次供用開始を目指している。その間に、実験施設の建設が始まる計画となっている。F-REIで働く者と周辺の住民やF-REIを訪れる方々の交流ができるオープンスペースも、図9にイメージで示すように計画しており、市民に開かれた施設となる予定である。この施設に、我が国のみならず、世界中から研究者が集うことを願っている。

図9　F-REI　中央広場（仮称）予定図　（施設のイメージであり、今後の設計で変更となる可能性もある）

おわりに

本稿では、福島の浜通り地区に設置されて、現在は拡充を進めているF-REIの概要について紹介した。我が国では、福島は「大震災および福島第一原子力発電所の事故で多くの被害を受けた場所」としてしか認知されていないようにも思う。しかし多くの方のご協力により、F-REIの挑戦は単なる復興に捕らわれず、しかも福島地元への貢献に留まることなく、世界最先端の研究を発信する我が国の代表的機関として認知されることを目指している。

国際的には、原子力発電所事故などに起因する放射線汚染からの復興を目指した取組みが至るところで進められている。例えば、イギリスの北部に位置する湖水地方にある、現在はセラフィールドと呼ばれている研究所で、1959年に発生した原子力発電所の火災事故により多量の放射性物質が放出され、多くの周辺住民が被曝した^（14）。この研究所は2120年までに廃炉作業が完了する予定となっている。またアメリカでは、1942年に始まったマンハッタン計画の一環でプロトニウム精製により、ワシントン州・ハンフォード地域が放射能汚染され、現在は放射能除去作業が進められ2091年まで続く計画がある^（15）。同じアメリカのペンシルベニア州では、1979年にスリーマイル島原子力発電所で発生した事故により炉心溶融が起こり、放射性物質が周囲に放出された。事故を起こした2号炉は1993年にかけて除染作業が行われ、2053年までに解体される予定である^（16）。旧ソビエト連邦・ウクライナで1986年に発生したチェルノービリ原子力発電所事故は、詳しい資料は公開されていないようであるが、現在は石棺で固められ、周囲の復興は全く進んでいない^（17）。これらの例に示すように、原子力災害・放射能汚染からの復興には数十年、場合によっては数百年単位の時間が必要である。

長期間を要する原子力災害などからの復興のためには、サイエンスに基づく将来的な手続きについての物語を作って一般の方に伝える「Story Telling」が重要であるといわれる^（18）。それにより、住民の方々の不安も軽減されて地域の復興が軌道に乗ることが期待される。さまざまな困難な問題が山積しているが、F-REIは確実にその役割を果たす覚悟で物事を進めているところである。F-REIはその中心になる組織として機能し、その組織に「熱意をもった」研究者を集めたい。未来の科学技術の夢を語りながら、一緒に研究を進めることのできる、あらゆる世代の研究者を募っている。

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参考文献

（1） 内閣府・防災情報のページ,
https://www.bousai.go.jp/kohou/kouhoubousai/h23/63/special_01.html （参照日 2025年5月22日）.

（2） NHKメルトダウン取材班,福島第一原発事故の「真実」ドキュメント編,講談社（2024年）.

（3） 安井省侍郎,フクシマ50への放射線防護（2023年）.

（4） 復興庁復興会議資料「第2期復興・創生期間」以降の東日本大震災からの復興の基本方針の見直しに向けた主な課題等, https://www.reconstruction.go.jp/topics/main-cat7/sub-cat7-2/20241223_05.pdf　（参照日 2025年5月22日).

（5） 復興庁資料：産業復興データ,
https://www.reconstruction.go.jp/jireishuu/2022data/01/ （参照日 2025年5月22日）.

(6) 双葉町の復興状況について（令和6年9月）,
https://www.reconstruction.go.jp/topics/main-cat7/sub-cat7-2/20240913_04.pdf　（参照日 2025年5月22日）.

（7） 復興庁ホームページ,福島復興再生特別措置法,
https://www.reconstruction.go.jp/topics/000783.html　（参照日 2025年5月22日）.

（8） 福島国際研究機構基本構想,
https://www.reconstruction.go.jp/topics/main-cat1/sub-cat1-21/20220331105753.html　（参照日 2025年5月22日）.

（9） 福島国際研究教育機構中期計画,
https://www.reconstruction.go.jp/topics/main-cat7/sub-cat7-2/20240821_10.pdf　（参照日 2025年5月22日）.

（10） 福島国際研究教育機構,F-REIビジョン,
https://www.f-rei.go.jp/about/vision/8 （参照日 2025年5月22日）.

（11） 福島国際研究教育機構,役員・執行役,
https://www.f-rei.go.jp/institution/boardmembers.html　（2025年5月22日参照）.

（12） 復興庁ホームページ,新産業創出等研究開発基本計画,
https://www.reconstruction.go.jp/topics/main-cat1/sub-cat1-21/20220825110933.html　（参照日 2025年5月22日）.

（13） 福島水素エネルギー研究フィールド,
https://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_101293.html　（参照日 2025年5月22日）.

（14） セラフィールド,
https://ja.wikipedia.org/wiki/ウィンズケール原子炉火災事故 （参照日 2025年5月22日）.

（15） ハンフォード・サイト,
https://ja.wikipedia.org/wiki/ハンフォード・サイト （参照日 2025年5月22日）.

（16） スリーマイル島原子力発電所事故,
https://ja.wikipedia.org/wiki/スリーマイル島原子力発電所事故　（参照日 2025年5月22日）.

（17） チェルノービリ原子力発電所事故,
https://www.fepc.or.jp/supply/hatsuden/nuclear/safety/past/chernobyl/　（参照日 2025年5月22日）.

（18） Chhem Kieth Rethy, Strategic Communication of Nuclear Science, F-REIでの講演資料 .

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＜名誉員＞

森下 信

◎福島国際研究教育機構（F-REI）　監事

◎専門：機械力学・応用力学