「宝」の手作業を守るための自動化で急成長している相模屋

豆腐産業は人口減少や嗜好の多様化により市場縮小が進んでいる。日本豆腐協会の統計によれば、家庭での豆腐消費量は過去20年で約2割減少しており、メーカーは差別化と新市場の開拓を迫られている。一方、健康志向やプラントベース需要の高まりは、豆腐を「伝統食品」から「未来志向の食材」へと再定義するチャンスともなっている。また海外に目を転じると需要は拡大傾向にある。

このような状況下にある豆腐業界を牽引しているのが群馬県・前橋市にある相模屋食料だ。売上高は2024年で446億円。伝統的な豆腐の製法と供給を守りつつ、「ザクとうふ」や「BEYOND TOFU」など、遊び心と革新性を兼ね備えた商品で注目を集めている。相模屋は現・代表取締役社長の鳥越淳司氏が同社に加わった後、右肩上がりの成長を続けており、2008年度には豆腐業界トップ企業となった。

相模屋食料（株）　代表取締役社長
鳥越 淳司 氏

自動化技術の導入にも積極的だ。2005年、売上30億円だった時代に40億円を投資して稼働させた「第三工場」にはロボットを導入した。当時はまだ食品業界へのロボット導入は少なかった。また水気や蒸気、揚げの熱気にさらされる高温多湿環境の豆腐製造現場へのロボット導入は無理だと言われていた。しかし同社はそれをやり遂げただけでなく、「できたて熱々をそのまま密封」する「ホットパック製法」を確立した。しかもこれが経営上のパラダイムシフトへと繋がったのである。

こだわりや伝統の技術を司る手作業を「宝」としつつ、重労働・単純作業は自動化する戦略を取る相模屋のこだわりを聞いた。