はじめに

近年、我が国では2011年東北地方太平洋沖地震、2016年熊本地震、2018年北海道胆振東部地震、さらに2024年能登半島地震など、大規模地震が相次いで発生している。これらの地震では、建築物や社会基盤のみならず、製造設備、配管系、電力設備、タンク、搬送設備などを含む産業施設にも甚大な被害が生じ、生産停止やサプライチェーン寸断を通じて社会経済へ広範な影響を及ぼしている。産業施設は我が国の経済活動を支える重要インフラである一方、多種多様な設備機器が複雑に連結されており、構造物単体の耐震性だけでなく、機能維持や早期復旧の観点を含めた総合的な地震対策が求められている。

これまで耐震設計技術や制振・免震技術、設備機器の耐震補強技術などが発展し、施設の安全性向上が進められてきた。しかし、老朽化設備の増加や巨大地震リスクの高まりに加え、事業継続計画（BCP）の実効性確保、復旧人材や資機材の不足、サプライチェーン依存性の増大など、新たな課題も顕在化している。さらに、単に「損傷しない」ことに加え、被災後に迅速に機能を回復させる「レジリエンス」の重要性が高まっている。

本稿では、まず産業施設における地震被害の特徴を整理し、次に耐震性向上に向けた各種技術を概説する。さらに、国土強靭化の取組みを例として、事前防災、復旧計画高度化などによる復旧迅速化技術について述べ、産業施設の強靭化に向けた今後の方向性を考察する。

産業施設における地震被害の特徴

産業施設における機械構造物は、形状や構造特性が多種多様である。また、建築/土木構造物などの他分野の耐震設計対象構造物と比較して、固有振動数が比較的高い振動数帯域にあり、一般に減衰は小さく、何らかの機械的/電気的機能を要することが特徴である。